教職実践開発専攻の理念

教職実践開発専攻では、学校教育に関する理論及びその応用を教授・研究し、高度の専門性が求められる教職を担うための学識及び実践力を培うことを理念とする。

教職実践開発専攻の目的

学校教育に関する高度の学識及び実践力・応用力を備えた新人教員やミドルリーダー(中堅教員)及びスクールリーダー(中核的中堅教員)を育成することを目指す。

教職実践開発専攻の目標

  1. 教科指導や生徒指導など教員としての基礎的・基本的な資質能力を確実に修得している大学新卒・既卒学生を対象に,教職としての高度の実践力・応用力を備え、地域にねざす新しい学校づくりの有力な一員となり得る新人教員を養成する。
  2. 現職教員等(原則として、教職5年経過研修修了者で6年以上の教職経験がある者)を対象に,確かな教育理論と優れた実践力・応用力を備え、地域や学校における指導的役割を果たし得る教員及び将来の指導主事や学校の管理者の職務を担える教員(スクールリーダー)を養成する。
  3. 大学卒業後に3年以上の常勤の社会人経験者を対象に、教員としての基礎的・基本的な資質能力を修得した上で、広い視野と教職としての高度の実践力・応用力を備えた教員を養成する。
  4. 休業制度による修学を希望する常勤3年以上6年未満の教職経験を有する現職教員を対象に,確かな教育理論と優れた指導理論及び実践力・応用力を備えた学校におけるミドルリーダー(中堅教員)を養成する。

教職実践開発専攻の特徴

  1. 宮崎県及び宮崎市の教育行政機関と連携して、教職としての高度の実践力・応用力を備えた新人教員の養成や得意分野を持つとともに、確かな教育理論と高度の実践力・応用力を備えたスクールリーダーの養成を行います。また、大学卒業後常勤3年以上の社会人経験を有するものの教員免許状を取得していない人にも、教職としての高度の実践力・応用力を備えた新人教員への道を開いています。
  2. 「学校・学級経営コース」、「生徒指導・教育相談コース」、「教育課程・学習開発コース」及び「教科領域教育実践開発コース」の4コースを開設しています。特に「教科領域教育実践開発コース」は、各教科の学力向上を図るために必要な能力やスキルを持つスペシャリストを養成する全国唯一のコースです。現職教員については大学院設置基準第14条の履修制度を利用することも可能です。
  3. いずれのコースも、ⅰ)3年以上の常勤経験を有する現職教員(ただし3年以上6年未満の経験者は、原則的に、一般の学生に準じた扱いとします。)、ⅱ)教員免許状取得見込み大学卒業予定者・取得済み大学卒業者及び、ⅲ)大学卒業後社会人経験を有するものの教員免許状の未取得者を対象としています。
  4. 修了年限は、2年を原則とします。なお、大学卒業後社会人経験を有するものの教員免許状の未取得者については、希望する教員免許状1種の取得に必要な単位を学部で履修する必要から3年(長期在学学生制度)を原則とします。ただし、6年以上の常勤経験を有する現職教員等の場合、特別措置(1年短縮履修で修了)を希望、申請することも可能です。
  5. 修了要件は、各コースとも共通必修科目20単位、各コース指定科目12単位、自由選択科目4単位、教育実習10単位、教職総合研究(ⅠまたはⅡ)2単位、総計48単位の修得が必要です。 ただし、6年以上の常勤経験を有する現職教員等については、申請により「学校における実習」のうち、「基礎能力発展実習」(3単位)及び「学校教育実践研究実習」(3単位)については、代替措置が可能です。3年以上6年未満の常勤経験を有する現職教員については、「学校における実習」のうち、「基礎能力発展実習」(3単位)については、代替措置が可能です。
  6. 共通必修科目及び各コース必修科目の授業は、教育に関する理論と実践の融合を視野に入れて、専任の研究者教員(14名)、実務家教員(3名)、みなし専任の実務家教員(3名)及び学部との兼任研究者教員(56名)の協働によって進められます。
  7. 各コースとも、研究者教員と実務家教員の協働による授業科目を設定するとともに、現職教員、大学卒業見込み・卒業者等及び社会人経験者のキャリアに配慮した内容や学習方法を準備しています。
  8. 修了者には、専門職学位「教職修士(専門職)」が授与されます。また、各校種の専修免許状が取得できます。
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