履修内容及び修了要件

履修指導及び研究指導
主指導教員１名及び副指導教員２名以上が、履修指導及び研究指導を行う。

(1)研究指導の方法

学生は、指導教員及び副指導教員の研究指導に基づいて研究計画を策定し、その研究計画に従って実験や理論を展開し、研究論文を作成する。

指導教員は指導学生に対して以下の指導を行う。

第１段階では、研究テーマと直接関係した文献調査、研究テーマと関連する研究領域の動向・将来性などについての文献調査及び的確な研究計画の策定をさせる。

第２段階では、研究計画に基づきデータの解析や収集を行わせる。さらに、学生には、研究の進捗状況を専攻毎に開催するセミナーにおいて英語による口頭発表を２回行わせる。さらに、研究成果は学会等で発表するよう指導する。

第３段階では、これまでの論文誌等の投稿論文や発表論文を纏め、学位論文の作成、博士論文審査会での発表などについて、指導を行う。

(2)履修要件

※のついている項目はPDFファイルが開きます。

●シラバス（授業計画・内容）について
●研究者倫理（１単位　必修）
環境倫理、生命倫理、技術者倫理の内容について、専攻毎に行う講義を履修する。
●専攻必修講義（２単位　必修）
教育コース毎に設定された科目一科目（２単位）を履修する。

教育コース

履修モデル

専攻必修講義

１．環境共生科学教育コース

　モデル1

資源環境共生科学

２．持続生産科学教育コース

　モデル2

持続生産科学

３．生命機能科学教育コース

　モデル3

生命機能利用学

４．水域生物科学教育コース

　モデル4

水域生物科学

５．新材料ｴﾈﾙｷﾞｰ工学教育コース

　モデル5

エネルギー変換論

６．生産工学教育コース

　モデル6

設計生産システム論

７．数理情報工学教育コース

　モデル7

数理情報工学論
●専攻選択講義（選択）
教育コースが認める専攻選択講義から２科目以上を選択する。ただし、主指導教員担当の講義１科目を含むものとする。

教育コース

研究基盤科目群

１．環境共生科学教育コース
  • 環境共生科学特論(融合科目)(Advanced Study for Environmentally Harmonized Technology and Science)
  • 社会基盤災害軽減学(融合科目)(Disaster Mitigation for Infrastructure)
  • 森林資源保全利用学(Conservation and Utilization of Forest Resources)
  • 草地システム科学(Ecology and Management of Grassland Systems)
  • 草本植物資源開発・利用学(Development and Utilization of Bio-resources in Grasses)
  • 応用動物環境管理学(Applied Animal Production System and Environmental Management)
  • 資源循環化学特論(Advanced Lecture on Chemistry of Materials Cycle and Resources Utilization)
  • 地域社会基盤特論Ⅰ(Advanced Civil Engineering Ⅰ)
  • 地域社会基盤特論Ⅱ(Advanced Civil Engineering Ⅱ)

２．持続生産科学教育コース
  • 作物生産学(Recent Crop Production Science)
  • 先端園芸学(Advanced Horticulture)
  • ポストハーベストバイオロジー(Postharvest Biology)
  • 植物育種学特論(Advanced Plant Breeding Science)
  • 分子植物病理学(Molecule Plant Pathology)
  • 動物資源生理生化学(Physiology and Biochemistry of Animal Resources)
  • 動物機能情報制御学(Methodology of Animal Breeding and Management)
  • 農業環境工学特論(Advanced Environmental Engineering in Agriculture)
  • 造林学特論(Advanced Silviculture)

３．生命機能科学教育コース
  • 微生物機能利用学（融合科目）(Applied and Molecular Microbiology)
  • 生体情報解析学（融合科目）(Bioinformatics)
  • 生物応用工学(Bioprocess Engineering)
  • 応用生物化学(Applied Biochemistry)
  • 食品機能化学(Food Chemistry and Nutrition)
  • 生物物質工学(Biomass Chemistry and Engineering)

４．水域生物科学教育コース
  • 水域生命利用化学(Applied Science of Marine Bioresource)
  • 水域資源生物学(Biology of Aquatic Animals)
  • 水族分子生物学(Aquatic Molecular Biology)
  • 水族生理・病理学(Fish Physiology and Pathology)

５．新材料エネルギー工学教育コース
  • 機能性材料特論(Advanced Lecture on Functional Materials)
  • 光・レーザー工学特論(Advanced Photochemistry, Laser and Photonics Engineering)
  • 半導体材料特論(Advanced Lecture on Semiconductor materials)
  • エネルギー応用工学特論(Advanced Lectures on Applied Energy Technology)
  • 量子エネルギー特論(Advanced Quantum Physics on Elementary Processes)
  • 宇宙エネルギー工学特論(Advanced Lecture on High Energy Astrophysics)

６．生産工学教育コース
  • 設計生産技術特論(Advanced Lecture on Design and Production Manufacturing)
  • 可視化情報振動工学特論(Advanced Lecture on Visualized Information and Vibration Technology)
  • 制御システム特論(Advanced Lecture on Control System)
  • 高度生産情報システム特論(Advanced Lecture on Computer Integrated Production Systems)

７．数理情報工学教育コース
  • 生物の数理モデル特論(Advanced lectures on Mathematical Models in Biology)
  • 情報処理ソフトウェア特論(Advanced Lecture on Computer Software)
  • 情報処理ハードウエア特論(Advanced Lecture on Information Processing Hardware)

学生は指導教員及び副指導教員の研究指導に従い、研究計画を策定し、調査・研究・発表等と通じて学位論文を仕上げる。

1.環境共生科学教育コース

環境共生科学特別研究

2.持続生産科学教育コース

持続生産科学特別研究

3.生命機能科学教育コース

生命機能科学特別研究

4.水域生物科学教育コース

水域生物科学特別研究

5.新材料ｴﾈﾙｷﾞｰ工学教育コース

新材料ｴﾈﾙｷﾞｰ工学特別研究

6.生産工学教育コース

生産工学特別研究

7.数理情報工学教育コース

数理情報工学特別研究

(3) 修了要件

修了要件は、農学工学総合研究科に３年以上在籍し、12単位以上を修得し、博士論文の審査及び最終試験に合格することとする。ただし、在籍期間については優れた研究業績をあげた者については修士課程または博士前期課程を含めて３年以上の在籍で足りるものとする。

また、修士課程修了と同等の学力を有するものとして入学を認められた者については、３年以上の在籍で足りるものとする。ただし、在学期間に関しては、優れた研究業績を上げた者については、当該課程に１年以上在学すれば足りるものとする。

(4) 博士論文審査申請の要件

  1. 博士論文の審査申請の要件は、申請論文の主たる部分が２編以上の論文として以下の（５）に定める学術論文誌等に掲載されている、あるいは掲載が決定されていることとする。
  2. 申請の要件に必要な学術論文は原則として申請者が筆頭著者であることとする。
  3. 1. の論文のうち1編を、複数編の査読つき講演論文(Proceedingsなど)に代える場合の詳細は各専攻が定めるものとする。
  4. 1.の論文の共著者に指導教員（主指導教員又は副指導教員）を含む論文が１編以上あることとする。
  5. 短期履修制度及び早期履修制度に基づき、農学工学総合研究科における在学期間が１年間で学位授与を申請する場合、1.の論文の共著者に指導教員（主指導教員又は副指導教員）を含む論文を必要としないこととする。

(5) 学術論文誌の要件

1．国内学術誌

日本国内学術誌の認定基準は、以下の規定する学術研究団体が発行する査読のある学術誌に掲載されたものとする。

a) 日本学術会議が、平成17年10月に制定した「日本学術会議協力学術研究団体」として登録されている学術団体。

b) 上記a)以外の団体で、次のすべての項目を満たしていると研究科運営委員会が判断した団体（申請者等の当該者に、下記を確認できる関連書類を提出させるものとする）。

  • 名称、目的、事務所、構成員の資格及び代表者について定めがあること。
  • 運営及び活動に係る方針を決定する総会又はこれに準ずるものを年１回以上開催していること。
  • 構成員の資格を特定の地域内に居住し、又は勤務している者に限っていないこと。
  • 学術団体としての活動が３年を超えて行われていること。
  • 500名以上の構成員を有すること。
  • 研究発表の集会を年１回以上開催していること。
  • 査読付き学術研究論文の掲載誌を年１回以上発行していること。ただし、査読に関しては、査読規定が明文化されており、複数人で査読していること。

2．国際学術誌

国際学術誌の認定基準は、Current Contents又はScopusに記載されている学術誌とする。