財政学 地方財政論
現代において、国や地方自治体の活動はおよそあらゆる分野に関わっています。民間部門で働く場合でも、財政や公共政策によって、会社とその事業そして私たちは影響を受けています。その影響は社会を維持し持続させる循環をもたらすものであるはずです。将来に向けてみなさん自身の財政の姿を構想していってほしいと思います。
過去から学び今を相対化する視点をもつ人、幅広く見識を備えた人になってほしいと考えています。自分なりに、良い大学時代だったな、と将来思えるように是非大学生活を過ごしてください。
京都大学大学院経済学研究科修了 博士（経済学）
名古屋経済大学大学院会計学研究科・経済学部准教授などを経て、2022年から現職
財政学、地方財政論を研究分野とし、研究内容は地方自治、都市経済、都市問題、都市政策にもかかわるものです。
これまでに、主に大都市を対象にして、自治体間の連携、臨海部開発などを検討しています。また、いわゆる持続可能な都市（サステイナブル シティ）に関心をもって地域発展を検討しています。
