研究設備・機器は、研究活動の原動力となる重要な資源です。しかしながら、若手研究者をはじめとして、研究活動の進展上必要な研究設備・機器にアクセスできていない状況もあります。このような中、各大学等（大学、高等専門学校及び大学共同利用機関をいう。）の内外に開かれた研究設備・機器の活用を通して、意欲ある全ての研究者が、より自由に研究活動に取り組める研究環境を実現し、我が国の研究力の強化を図るためには、研究設備・機器の共用の推進が重要です。文部科学省においては、「第6期科学技術・イノベーション基本計画」（令和3年3月26日閣議決定）において「2021年度までに、国が研究設備・機器の共用化のためのガイドライン等を策定する」と規定されていることを受け、有識者による検討会を設置して議論を重ね、今般、「研究設備・機器の共用推進に向けたガイドライン」（以下、「本ガイドライン」という。）が策定されました。
宮崎大学では、これまでに文部科学省の「設備サポートセンター整備事業」や「先端研究基盤共用促進事業（新たな共用システム導入支援プログラム）」の採択を受け、限られた資源を有効活用し教育研究環境の整備を図るため、研究設備の共同利用促進、中古設備の改良等による再利用、効果的かつ効率的な設備配置、サポート人材の集約化や効率的な再配置など、大学における全学的な設備マネジメントを担う組織を整備することにより、教育研究設備の有効活用に係るマネジメント機能を強化してきました。このような中、研究設備・機器を有する宮崎大学は、本ガイドラインの趣旨を踏まえ、研究設備・機器について、経営資源として果たす機能を再認識の上、明確に経営戦略と結びつけ、共用を含めた研究マネジメントの最適化により、研究力強化や産学連携・地域連携など、それぞれのミッションの実現に取り組んで参ります。
