オンライン合同記者会見を実施～ひきこもりと社会経済的要因の関連可能性を解明～

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オンライン合同記者会見を実施～ひきこもりと社会経済的要因の関連可能性を解明～

2021年07月12日掲載

令和3年7月2日（金）、本学教育学部境泉洋教授の研究成果オンライン記者会見を実施し、ひきこもりの増加と完全失業率の上昇が相関関係にあるとする調査結果を発表しました。

境教授は、東京未来大学の野中俊介講師との共同研究において、KHJ全国ひきこもり家族会連合会と連携して、2010年から2019年にかけて実施した10年間の調査データから、年間の完全失業率、有効求人倍率、平均世帯収入との関連を分析し、ひきこもりと社会経済的要因の関連可能性を解明しました。

この研究結果は、ひきこもりなどの社会的孤立を予防するためには、完全失業率などの社会経済的要因にも焦点を当てることが必要であることを示唆していて、論文としてもまとめられ、学術雑誌Comprehensive Psychiatryに掲載されました。

オンライン記者会見は、東京未来大学、KHJ全国ひきこもり家族連合会と共同で実施し、教育学部の藤井良宜学部長が冒頭挨拶を行い、戸ヶ崎泰子副学部長（研究担当）が司会を務め、新聞各社だけでなく、厚生労働省や宮﨑市役所の福祉従事者も参加し、コロナ禍で完全失業率が悪化している今こそ、ひきこもりの対策が強く求められるとの見解を共有しました。

本学では、今後も積極的に大学の教育と研究の成果を発表し、広く地域社会に還元していくこととしており、コロナ禍における情報発信手段としてオンラインの活用も推進しています。