トップページ 教職実践開発専攻（教職大学院） 専攻の特徴
- 01．宮崎県及び宮崎市の教育行政機関と連携して、教職としての高度の実践力・応用力を備え、地域に根ざす学校づくりの有力な一員となり得る新人教員、及び教職としての高度の実践力・応用力を備え、地域や学校における指導的役割を果たし得る教員に必要不可欠な確かな教育理論と優れた実践力・応用力を備えたスクールリーダーの養成を行います。現職の教員については大学院設置基準第14条の履修制度を利用した修学も可能です。また、大学卒業後常勤3年以上の社会人経験を有するものの、教員免許状を取得していない人にも、教職としての高度の実践力・応用力を備えた新人教員への道を開いています。
- 02．「教職実践高度化コース」「教科領域指導力高度化コース」及び「特別支援教育コース」の3コースを開設しています。
- 03．教職実践開発専攻（教職大学院）は、ⅰ）大学卒業見込み・卒業者等、ⅱ）3年以上6年未満の教諭の教職経験を有する現職教員、ⅲ）常勤3年以上の社会人経験者、ⅳ）6年以上の教諭の教職経験を有する現職教員等、ⅴ）6年以上の教諭の教職経験を有し、教頭、副校長として在職している現職管理職教員を対象としています。
- 04．修了年限は、２年を原則とします。なお、大学卒業後社会人経験を有する教員免許状未取得者については、希望する教員免許状１種の取得に必要な単位を学部で履修する必要から3～4年（長期在学制度）を原則とします。また「教職実践高度化コース」、「教科領域指導力高度化コース」での修学を希望する6年以上の教諭の教職経験を有する現職教員等の場合、やむを得ない事情等がある場合は「短期履修制度」を申請し、認められれば１年間で修了することも可能です。「教職実践高度化コース（教育行政・学校経営分野）」での管理職養成としての修学を希望する現職管理職教員については、「短期履修制度」を申請して認められるということを前提に、１年間での修了を原則とします。
- 05．修了要件は、各コースとも共通領域科目22単位、各コース必修・選択科目12単位、自由選択科目2単位、教育実習10単位、目標達成確認科目（ⅠまたはⅡ）２単位、総計48単位の修得が必要です。
- ただし、「教職実践高度化コース」、「教科領域指導力高度化コース」での修学を希望する6年以上の教諭の教職経験を有する現職教員等については、申請により教育実習10単位のうち、「実地研究実習Ⅰ」（3単位）及び「実地研究実習Ⅱ」（3単位）を、また「特別支援教育コース」での修学を希望する6年以上の教諭の教職経験を有する現職教員等については、「特別支援教育実践研究実習Ⅰ」（3単位）及び「特別支援教育実践研究実習Ⅱ」（3単位）を、審査により免除することができます。
- 3年以上6年未満の教諭の教職経験を有する現職教員については、「学校における実習」のうち、「基礎能力発展実習」（4単位）または「特別支援教育実践研究実習Ⅰ」（3単位）を、審査により免除することがあります。
- 「教職実践高度化コース（教育行政・学校経営分野）」（管理職）については、10単位のうち、「学校教育高度化実践研究実習」（3単位）及び「教育実践高度化開発研究実習」（3単位）を審査により免除することを原則とします。
- 06．授業は、教育に関する理論と実践の融合を視野に入れて、専任の研究者教員、実務家教員及び学部の兼担教員との協働によって進められます。
- 07．各コースとも、研究者教員と実務家教員の協働による授業科目を設定するとともに、現職の教員、大学卒業見込み・卒業者等及び社会人経験者の学修歴に配慮した内容や学習方法を準備しています。
- 08．修了者には、専門職学位「教職修士（専門職）」が授与されます。また、各校種の専修免許状が取得できます。
