医学部附属病院総合周産期母子医療センターがリニューアル

2021年04月09日 掲載

 

令和3年4月6日（火）、宮崎大学医学部附属病院では、1000g未満で生まれてくる超低出生体重児や心臓その他の病気や合併症を持つ新生児への医療体制を拡充することを目的に、総合周産期母子医療センターを改修し、内覧会を実施した。

今回の改修は、令和2年9月から約半年間かけて行われ、総工費は約3億6千万円。NICU（新生児集中治療管理室）およびGCU（新生児回復室）が拡大されたことから、新生児1床あたりのスペースはNICUが9.3㎡から12.7㎡へ、GCUが6.7㎡から9.2㎡と広くなり、複数台の医療機器を使用する重症新生児へのスムーズな対応が可能となった。

また、室内の全ての機器をシーリングペンダント（天井吊り下げ）式にして、電気コードなどが一切床に設定されていない状況にすることで、細菌の温床となる埃がたまりにくくなり、感染症対策がさらに強化されているほか、電子カルテなどを見るモニターも各種機器の前方に設置することで、新生児をモニタリングしながらカルテ情報の記録ができるようになった。

さらに、室内の胎児心拍数モニタリングシステムは、必要に応じて本学附属病院以外の施設の胎児モニターも共有することができ、宮崎県内の安全な分娩体制を強化した。

　センター長を務める児玉由紀教授は、産婦人科医である池ノ上克学長、鮫島浩病院長がこれまで確立してきた宮崎県の周産期母子医療体制について前置きしたうえで、「本県の周産期母子医療の『最後の砦』として、母体と胎児の命を守っていきたい」と力を込めた。

4月8日（木）には、現在仮設のNICU / GCUにいる新生児が移ってくることになっていて、本学が取り組む地域に根差した周産期母子医療体制の新たな一歩を踏み出す。

シーリングペンダント式の医療機器

医療用ベビーマネキンを使用してデモレーションをする児玉由紀センター長

説明をする児玉由紀センター長

同センタースタッフ